FAQ

編集員は、もし支社展開などをされているなら、各部署、支社に1名はほしいところ

細やかな情報や、情報収集などをしていただくために、つまり良い誌面づくりに非常に大事な存在となります。

ただ、どうしても兼業のなかでのタスクとなるので、やらされ感や多忙のなかでのついでといったスタンスでの取り組みになるので、十分に機能させるのはなかなか難しいのが実情であることはよくわかります。

ただ、これらはさほど膨大なタスクではないのがほとんどなので、意識の差ひとつでかなり変わります。

弊社などに、その部分での協力をもとめていただけたら、十分対応いたします！

ご検討よろしくお願いいたします。

社内報の費用対効果は、限定的ではありますが測定はできます。

たとえば、理念浸透を目的として、そうした連載を1年行った場合、その1年前と発行後で、従業員の理念についての考え方や理解度をアンケートなどで計ることができます。

また、たとえば、社内コミュニケーションを活性化させたい場合は、懇親会やレクリエーションの事例紹介などを誌面で積極的に行ない、その結果として社内で飲み会が増えたかどうか？を計るなど、さまざまな手段での計測ができます。

論理的な考証は、現在の新人研修やマネジメント研修の費用対効果が実質的に測るのが難しいと言われるように、社内報もロジカルな考証は難しいといえるのかもしれません。

情報共有はするものだ！　社内コミュニケーションを図るツールは必要だ！　という会社全体の意思に貢献するためのものとして、発行するのがもっとも自然である。

弊社ではそのように考えております。

社内報制作担当者にとって、この「読まれない」という問題は、もっとも大きいものだと思います。

発刊日にゴミ箱にあったというような悲しい報告もやはりあります。

さて、社内報が読まれない理由、細かく考えると無数に挙げられますが、一番大きなポイントは、
社内報の記事が読者の読みたいものではない
ということになります。

制作側は、ついつい伝えたい事、書くべきこと、従業員として知っておくべきことなどを、従業員なんだから読んでほしい、よむべきだ、といったスタンスを無意識にもってしまいがち。でも現実的には
読者の読みたいもの　≠　制作側の伝えたい事
なんです。

このギャップを埋めていくことが、読まれる社内報への第一歩だと言えます。

この一歩を踏み出すと、レイアウト、記事、記事の意図、ページに詰め込む文字量など、さまざまな問題意識がうまれ、社内報は読まれるものへと改善していきます。

それと、相談する対象をできるだけ多くもつことです。

担当者やその周囲だけでは、どうしても意見は狭くなりがち、制作会社などの外部の人間も、率直に当たりはずれがけっこうあります。

チャンネルはいくつももって、おくことをお勧めします。

原則的に、お客さまのニーズにあった提案をさせていただくスタイルを採用しており、カタチの決まったテンプレートの用意はありません。ですが、案件次第では、配布型テンプレート並の価格での提供も可能です。一度お問い合わせいただけますと幸いです。

現在のトレンドでは、季刊が3割、月刊が2割、隔月刊が2割弱、といったサイクルが主に採用されています。ただ、発行サイクルに関しては、発行目的の実現を考慮しながら決めるべきかと思います。ページ数の兼ね合いもあるので、並行してボリュームの検討も必要になります。

社内報の認知度、精読度、影響などを調べるのであれば、たとえば読者アンケート、編集員、通信員、社内報モニターなどを配置し活用することで、検証するための一定のデータが集められると思います。ただ、「理念浸透度が何ポイント上がった」というような数値的なデータは、社内報の役割とは今ひとつマッチングしない、というのが弊社の見解です。

もちろん、お話をいただければいつでも伺わせていただきます！　弊社の社内報のサービスの特長は、「ただ社内報をつくって納品」するのではなく、「発行目的を実現するツールとしての社内報」を制作することにあります。よって創刊をお考えの場合はまず、発行目的の検討が最初の一歩です。そこからご相談に乗らせていただければ幸いです。また、弊社の強みを発揮できるところでもあります。

「社内報をつかって何をしたいのか」、つまりは発行目的だけをご提示ください。制作面、企画、ネタ集めなどのお手伝いは、社内報づくりの経験豊富なプロがすべての工程を管理し制作いたします。その間、編集製作に必要なスキルなども、初心者がしっかり理解できるようなフローでレクチャーさせていただきます。

通信員、編集員などを、各拠点に任命、配置し、情報収集や簡単な取材・撮影などのお手伝いをしていただく体制が理想です。拠点が全国はもちろん、複数ある場合は、それぞれ情報をとるための手伝ってくれる人財は、制作においてとても重要なポイントとなります。どのように通信員、編集員を置くのかといった相談、さらには、その人財に遂行してほしいミッションに対するミニセミナーなどで、弊社は対応いたします。

可能です。御社のシステム、環境、政策方針によって、コストも変わってきますので、情報をいただいたうえで回答させていただければ何よりです。また最近、紙社内報からWEBに切り替えたお客さまが再び紙に戻ってきているトレンドもあり、発行目的も含めて、御社の施策の提案を私どもからさせていただければ幸いです。

弊社での制作ウェイト、印刷から納品まで行うのか、などで大幅に見積りが変わってきますので、申し訳ないのですが、詳細にはお答えしかねます。事例として、８ページの冊子をA4サイズで制作し１０００部印刷して納品した場合、総額で２０万円〜９０万円程度の請求額の幅が実績としてあります。

もちろんです。基本料金内で、参加させていただきます。社内報制作のプロとして、熱意を込めて、あらゆる提案をさせていただきたいと思います。

弊社では、挙げていただいた３つに加え、メルマガや朝礼なども同じ属性のものと考えております。それぞれが別の特色をもっており、「紙社内報をやる」「WEB社内報でいく」と、決めつける必要はありません。発行目的を実現するために最も有効なものはどれか？という視点とご予算やマンパワーに合わせて選ぶことをおすすめします。

スト–リー制作、脚本、絵コンテ制作などの内容的なものの制作。次に、実際の撮影。そして最後に動画の編集という流れになります。動画社内報は、どこまで我々のような制作会社に委託するのか、というコストがかなり変わってきますが、実際問題、編集は一般にはかなり難しい作業であり、脚本、撮影などもある程度の経験が必要な作業となります。ですが、コストをかけず自ら脚本を書き撮影をされているお客さまもおります。まずはご相談ください。相談は当然無料ですから！